クレジットカード

今、お財布の中に、クレジットカードは、何枚くらい所持していますか?何枚も持っていて、お財布がパンパンになったりしていませんか?

クレジットカードの平均所持枚数は、2枚から3枚といわれています。使用頻度は、海外と比較すると 日本はまだまだ少なくて 現金払いが根強いイメージがあります。

家計簿のセミナーの時に、必ずと言っていいほど クレジットカードについての質問や利用頻度を質問しています。クレジットカードをまったくもっていない、またはまったく使用しないという方は、今のところいません。

最近ではスーパーでの買い物もすべて クレジットカードという方もいました。

理由はポイントがたまることや 会員だけの割引があることでした。こういったメリットを得られるのはクレジットカードの良いところだと思います。ただ、利用している金額が把握できていなくて 明細を見るまで 請求金額がよくわからないといった場合は、利用方法を見直してほしいです。

先日、お話をしたYさんは クレジットカードで買い物→給料日後 一瞬で口座から引き落としされる→クレジットカードで買い物をする の繰り返しで お金が目の前を通り過ぎていくだけですと 言っていました。一度、家計簿つけましょう(^_^;)と お話しをさせていただきましたが。

お金の使い方を考えながら 上手くクレジットカードを使いこなせるようになってほしいです。

新原

自家用車と家計

ゴールデンウイーク中に車とコンクリートブロックを喧嘩させてしまい、修理代が膨大に膨れ上がり修理を断念しました。気に入って買った車だったので、ショックを受けている尾田直美です。(;_;)

現在車を買い替えることを念頭に置いて、ほしい車と買える車で比較検討中です。

自家用車をお持ちの方は購入金額のほかに毎年、自動車税、自動車保険料、駐車場代、ガソリン代などの維持費を支払っています。この出費は家計に響きますよね。

毎日通勤で使っている。自動車がないとどこにも行けない。という方以外の都市部に住んでおられる方々は自家用車がなくてもだいたい生活に困ることはないのではありませんか?

今どきレンタカーやカーシェアリングを利用すれば、高額な維持費を払わずとも、必要な時だけ車を使うことができます。

しかし、スーパーカーブームやバブルを経験した世代には、車を手放すとなると、これもまた一大決心が必要となるのかもしれません。

我が家でも「車がなくても生きていけるよね。」という意見と、「でもまったく車がないと困るだろ?」という意見と、両方にうんうんとうなづいて結局は購入するんだろうなあ・・・。

我が家の車はさておいて、家計を考えるときに自家用車の維持費も考え直してみると、けっこう大きな金額が削減できます。

それでもすっきり手放せない場合は、排気量や、燃料(ガソリン車・ハイブリッド車・電気自動車)を考慮して自動車選びをしてみると、出費が抑えられる場合もありますよ。

せっかく楽しいドライブをするために購入する自家用車ですから、燃費を考えて運転したり、高速代を考慮することも必要かもしれませんが、もともとの維持費にも目を向けましょう。

尾田

マイホーム

先日、マイホームの購入を検討されているということで、家計相談をうけました。

マイホームは、大きな買い物なので どこのご家庭でも慎重に検討をされると思います。

マイホームを購入する際には 住宅ローンを組むと思います。 住宅ローンを組む場合に 二種類の金利があります。変動金利、固定金利というもので、この二つのどちらかを選択するかで 返済計画はどう違ってくるのでしょうか。

変動金利は金利が変動するローンです。固定金利よりは、金利が低めに設定され、金利が定期的に見直されます。金利が下がれば返済額は減り、金利が上がれば返済額が増えます。返済額がここ数年の金利の推移をみて 購入の際に金利が低めであった場合、返済計画をたてるうえで、上がった際に 家計がたえられるかを 慎重に考慮しなければいけません。現在支払っているお家賃と比較して返済額が可能でも 返済額が現在支払っていける金額設定のギリギリでは、金利が上昇した際に家計を圧迫してしまう可能性があります。共働きでもともと余裕があり、返済額が増えても対応可能であったり、預貯金にゆとりがある場合は、金利が上がった場合も対応が可能だと考えられます。また、ゆとりが充分であるなら 繰り上げ返済も可能です。

変動金利のメリットは、このまま低金利が続けば 固定金利よりも低めの金利を受けられる。デメリットは、金利上昇のリスクがあるので、返済が多くなり家計が圧迫されるおそれがあります。

固定金利は金利が固定できるローンで、「固定金利期間選択型」と「全期間固定金利型」があります。固定金利期間中は世間の金利が上昇しても金利は見直されないため返済額は変わりません。固定金利期間選択型は、契約時に固定金利期間を3年、5年、10年と選択します。固定金利期間が終わったら次の金利タイプを選択します。

固定金利のメリットは、金利が固定されているため毎月の返済額が一定で家計の計画が立てやすいということ。デメリットは、変動金利よりも金利の設定が高めのため、このまま低金利が続けば、返済額が変動金利よりも多くなってしまう場合があることです。

購入時の頭金の割合とローン額のバランス、今後のライフイベントやおこりうるリスクの対策などを念頭に マイホーム探しをしていただきたいです。

マイホームを購入する際に、何のために購入したいのかという 一番シンプルな考えを忘れないでほしいです。おそらく 賃貸で払い続けるのがもったいという意見も多く聞きますし、お子様を育てる環境を整えたいなど さまざまかと思います。一番は、 幸せに楽しく暮らしていくということだと思います。そのためにも 家計にゆとりが維持できるマイホーム探しをしていただきたいです。

新原

保険は必要?考えてみましょう

新年度、新生活がスタートして 気が付けばもうすぐGWですね。

この春、保険に影響する標準生命表の改定がおこなわれました。

標準生命表は、年齢ごとの死亡率を計算したものです。背景には、日本の長寿化の影響があります。各生命保険会社で、保険料率の変更がありました。これを機会に ご自身の加入している保険を一度、再確認してみてはどうでしょうか。

最近では、保険について多種多様な考え方があります。

日本は社会保障制度が充実しているため、医療保険は必要ないという考えもありますが、私個人は、長期療養の経験をふまえて 医療保険は必要だと考えています。

毎月、一定の金額を掛け捨てのタイプで加入している場合で一度も保険給付を受けたことがない方などは、支払った金額を合計すると もったいないと感じてしまうのも理解できます。ここで少し考えていただきたのが、保険とは?というところです。

保険は本来 相互扶助の精神から成り立っているものです。人生においては、大なり小なり トラブルやアクシデントに見舞われリスクを負うことがあります。その時は、いつ、またどんなことがおこるのか 誰にもわかりません。現在、貯蓄も十二分にあり、手術も入院も費用的には問題がないという方は、どのくらいいるでしょうか。

平均的な家庭の年収で約370万円から約770万円なら高額療養制度で80,100円+(医療費-267,000円)×1% [69歳以下・世帯ごと・ひと月の上限額]の支払いで大丈夫だから、特に医療保険に加入する必要がないと考える方もいるでしょう。

高額療養制度では、差額ベッド代、食事代、先進医療の費用は対象になりません。

差額ベッド代については、大部屋以外の部屋を使用した場合に平均で5,000円以上かかると言われています。[1人部屋から4人部屋の平均]食事代については、1食460円×3食×日数がかかります。

たとえば 乳がんで20日間入院し、手術、治療費用等を仮に100万円かかり、3割負担で30万円に請求があった場合です。高額療養制度を利用し80,430円の費用。

その他に、食事代460円×3×20日で27,600円、病衣を仮に300円とし毎日かえた場合6,000円、テレビカードの料金、貸し出しの冷蔵庫の料金など こまごまと必要になる費用があります。高額療養費制度の限度額の支払い以外にも、3万円から5万円ほど費用が必要となります。もしも治療の成果があがらず、満足に働けない場合など、生活費は大丈夫でしょうか。

先進医療の治療をうけたいが自費でとなると悩んでしまうような気がします。

社会保障制度だけで問題ないと決めつけずに、家族構成、家計の状況、さまざまな理由で、多面的にリスクを考えたうえで ご自身の加入している保険について 一度考えてみてください。

新原

 

児童手当

お子様がいらっしゃるご家庭では、現在 児童手当が支給されています。

この支給されたお金は、どのようにしていますか?

生活費の足しに?お子様に必要なものを購入するために利用?そのまま貯金へ?

家庭の状況によって、さまざまかと思います。

児童手当は、日本国内に居住していて 0歳から中学校終了まで(15歳に達する日の最初の3月末日まで)が支給対象です。

0歳から3歳未満 15,000円、3歳から小学校終了前 10,000円 (第3子以降15,000)、中学生 10,000円、所得制限のある方は 5,000円となっています。

 申請手続きをすみやかに行い お子様は一人、全期間支給を受けた場合の児童手当を 貯金した場合の金額ですが、

0歳から3歳 36か月×15,000円→540,000

3歳から小学校終了 108か月×10,000円→1,080,000

中学校入学から終了 36か月×10,000円→360,000

合計 1,980,000円となります。

児童手当の基本的な考え方は、家庭の生活の安定、児童の健やかな成長のためにというものです。お子様のためにという考えを基本にして、児童手当をそのまま お子様の教育費のために貯めておくと 大学進学の際に 急に大きなお金をあわてて準備しなければいけないという事態は ふせげるのではないでしょうか。もちろん 教育費は 大学の費用だけではないので、家庭によっては、中学校、高校の進学にあわせて 費用の準備が必要になることもあると思います。教育費といっても 学費だけではなく、習い事や 学習塾、部活動等と必要になります。また、家庭やお子様の希望によって、必要になる教育費も異なってきます。

まずは、いつまでに、いくら必要でそのためには 今からどのような準備をはじめれば 家計に無理なく準備ができるのか。おおよそでもかまわないので、どの時期にどのくらいが必要になるのか、お子様の成長の姿を想像しながら、楽しく考えてみてください。

新原